(2005. 3. 25 掲載)

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平成18〜19年度本会会長直接選挙で藤嶋 昭 氏内定



化学の研究者・技術者の専門家集団としてわが国最大規模の日本化学会は、今回初めて会員による会長直接選挙を実施した結果、藤嶋 昭氏(神奈川科学技術アカデミー理事長) が最高得票を獲得し、今月23日開催の理事会に報告され、同氏が平成18〜19年度の会長予定者として承認された。

今回の直接選挙の投票率は、アメリカ化学会や国内他学会の投票率(10数%)を遥かに凌ぐ28.0%に達し、会員の学会に対する参画意識の高さが示された。投票有資格者には海外在住の外国人会員を含む正会員、教育会員のほか、今後の化学分野を支える若手研究者の参画意識を高める観点から、入会して2年以上を経過した学生会員も投票有資格者とした。

先月すでにアカデミア出身の3名の会長候補者が選ばれ、投票有資格者約29,000名に投票用紙が送付され、今月17日に開票された。会長への正式就任は定款により平成18年2月の総会で承認され、3月1日より正式の会長となる。会長任期はこれまでの1年から2年に延長された。

本会では昨年度から役員選挙制度の改革を進め、既に20〜21年度の会長候補者は産業界から選出する、副会長の人選は会長指名による組閣制、理事に女性枠1名を新たに設けることなどを決め、既に女性枠については本年3月から実行に移していた。女性の理事枠を規定に明記した学協会は他にも例が少ない。

学会を取り巻く学術および社会も、これまでにない質の転換をみせており、こうした改革は、化学の専門家集団として、急速に変化する様々な問題に対して、的確に、迅速かつ戦略的に対応すること、および社会に開かれた存在であることが学会の運営上もはや不可欠との認識に基づいている。



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